「仮想通貨」という言葉を聞いたことはあるけれど、実際の仕組みは全く分からない、という方も多いのではないでしょうか。
今回は、初心者の方にも分かりやすく、仮想通貨の仕組みを解説します。
また、日本の法令上においては、仮想通貨を『暗号資産』という呼び名で統一されていますが、私は仮想通貨の呼び名の方が好きなので当ブログでは仮想通貨で統一してます。
- 仮想通貨の基礎的な概念
- ブロックチェーン技術について
- 主要な仮想通貨の一覧
- 日本国内の仮想通貨取引所
- 日本国内の取引所で主に扱っている仮想通貨
- 世界で主に取引させている仮想通貨
仮想通貨の基礎的な概念
仮想通貨は、デジタル形式の暗号通貨のことです。中央銀行や政府などの管理機関によらない、分散型のシステムを採用しています。これにより、仮想通貨は通常の通貨とは異なる特徴を持っており、ブロックチェーン技術を採用しています。
ブロックチェーンは、分散型のデータベース技術であり、取引履歴を記録します。仮想通貨は、このブロックチェーン上で取引されます。不正な操作を防止するために暗号化技術を採用しており、取引履歴は改ざんできないようになっています。
そして仮想通貨は、インターネットを通じて取引されています。通常の通貨とは異なり、仮想通貨は国境を越えて取引することができます。また、仮想通貨は、時間や場所に限られないため、24時間365 日取引が可能です。
仮想通貨の種類は様々で、最も有名なのは、ビットコインです。ビットコインは、2009年に日本人の匿名のインターネット上のユーザーによって創られました。それ以降、数多くの仮想通貨が登場しており、今では数千種類にものぼります。
また仮想通貨は、通常の通貨とは異なり、投資対象として人気が高いです。仮想通貨は、急激な価格変動が起きるため、高いリターンを生む可能性がありますが、同様に高いリスクも伴います。仮想通貨投資には、リスクを認識し、適切な戦略を立てることが重要です。
ブロックチェーン技術について
ブロックチェーンは、分散型のデータベース技術であり、通信や取引などにおいて、中央集権型のシステムから、分散型のシステムに変革することを可能にします。それは、取引履歴をブロックと呼ばれる単位で記録し、それらを連結させることで、不正な操作を防止します。
ブロックチェーンは、仮想通貨の他にも様々な分野で活用されています。例えば、金融、物流、医療などです。ブロックチェーンには、透明性、不変性、セキュリティなどの特徴を持ち、ビジネスにおいても大きな可能性を秘めている技術です。
しかしながら、ブロックチェーンも完全に安全とは言えません。ブロックチェーン上には、脆弱性や攻撃に対して対策を取ることが必要です。また、ブロックチェーンは、取引履歴を残すために大量のデータを保存するため、スケーラビリティの問題も存在しています。
仮想通貨取引の方法
仮想通貨の取引方法には、主に2つの方法があります。1つは、取引所を通じて取引する方法、もう1つは、直接の取引をする方法です。
取引所を通じて取引する方法は、最も一般的な取引方法です。取引所は、仮想通貨を買ったり売ったりするためのプラットフォームです。取引所には、多くの種類があり、国や地域によっても異なります。取引所を選ぶ際には、取引所の信頼性や取引手数料などを確認することが重要です。
もう一つの取引方法は、直接の取引をする方法です。これは、取引所を介さずに仮想通貨を直接買いたり売りたりする方法です。このような取引には、P2P（peer-to-peer）取引やOTC（over-the-counter）取引があります。
P2P取引は、仮想通貨の買い手と売り手が直接取引を行う方法です。このような取引には、仮想通貨取引プラットフォームやSNSなどを利用することができます。P2P取引では、取引所の仲介をせずに直接取引をするため、手数料が安くなることが特徴です。しかしながら、P2P取引は、取引相手の信頼性や取引の安全性については自分で確認する必要があります。
OTC取引は、量が多い取引を行うための方法です。このような取引は、通常、取引所やマッチングプラットフォームを経由せず、直接取引を行うことができます。OTC取引は、取引量が大きいため、取引所やマッチングプラットフォームでは、取引量に制限があり、取引の際にスプレッドが広がっている場合があります。これに対して、OTC取引では、取引量に制限がなく、スプレッドも狭いため、取引コストを低く抑えることができます。
また、OTC取引は、プライベートな取引となり、取引内容や価格などが公開されないため、市場に対する影響を最小限に抑えることができます。このように、OTC取引は、大量の取引を行う場合に適している取引方法です。
ただし、OTC取引は、取引所やマッチングプラットフォームによっては、取引所などによる規制を受けないため、取引相手の信頼性や適正性を確認することが必要です。
現時点日本国内に置ける個人の取引方法は、安全面などを含め取引所を通じての取引が主流になります。また、取引所によってはP2P取引やOTC取引サービスを提供しているところもあります。
日本国内の仮想通貨取引所
- bitFlyer
- Coincheck
- QUOINEX
- Bitbank
- GMO Coin
- Zaif
- Bitpoint
- DMM Bitcoin
- Fisco Cryptocurrency Exchange
- BitTrade
- Liquid
- SBI Virtual Currencies
- BitMax
- Bitcrements
- CoinCheckup
これらは、日本の企業によって運用されている主要な仮想通貨取引所です。取り扱う通貨の種類や取引条件、手数料などは取引所によって異なりますので、自分に合った取引所を選ぶことが重要です。また、取引所は業界規制に基づいた運営を行っているため、運用する前に取引所の規制に関する情報も確認することが重要です。
日本国内の取引所で主に扱っている仮想通貨
日本の仮想通貨取引所では、主に以下の仮想通貨が扱われています。
世界最古の取引可能な仮想通貨であり、ブロックチェーン技術のパイオニアです。取引所で最も人気があり、取引量も最大です。
スマートコントラクトを実行できるプラットフォームを提供する仮想通貨です。DApps（Decentralized Applications）の開発に利用されています。
銀行間決済に特化した仮想通貨で、日本国内の銀行や金融機関との取引が多いです。
Bitcoinの派生通貨で、取引所でも扱われています。
Bitcoinに似た技術を採用した仮想通貨で、トランザクション処理速度が速いことが特徴です。
日本国内で初めて開発された仮想通貨で、日本国内の取引で人気があります。
スマートアセットシステムを提供する仮想通貨で、エンタープライズ向けにも利用されています。
スマートコントラクトプラットフォームで、安全性やスケーラビリティに優れていると評判です。
IoT(Internet of Things)に特化した仮想通貨で、分散型のデータ収集・分析などに利用されています。
これらの仮想通貨は、日本の主要な仮想通貨取引所で取り扱われており、買い売りが可能ですが、他にも多数の仮想通貨があり、取引所によっても異なります。また、取引所や仮想通貨によって、手数料や取引条件も異なるため、投資をする前には十分なリスクの認識と研究が必要です。
世界で主に取引させている仮想通貨
- Bitcoin(BTC)
- Ethereum(ETH)
- Ripple(XRP)
- Bitcoin Cash(BCH)
- Litecoin(LTC)
- Tether(USDT)
- Cardano(ADA)
- Dogecoin(DOGE)
- Polkadot(DOT)
- Chainlink(LINK)
- Uniswap(UNI)
- Binance Coin(BNB)
- Solana(SOL)
- Stellar(XLM)
- Cosmos(ATOM)
- Monero(XMR)
- Aave(AAVE)
- EOS(EOS)
- TRON(TRX)
これらは、仮想通貨市場の中で最も人気があり、取引高が高い仮想通貨です。ただ、仮想通貨市場は急激な変動があるため、常に最新の情報を確認し、投資には十分なリスクを認識した上で行うことが重要です。
この様に日本の取引所で扱ってなく、海外の取引所にしかない仮想通貨はたくさんあります。海外の仮想通貨取引所は、日本国内の取引所よりも取り扱っている仮想通貨の種類が多く、世界中で取引されている仮想通貨を購入することができます。また、海外の仮想通貨取引所では、日本国内の取引所よりも取引量が多いため、取引の際にスプレッドが狭く、取引が安定していることが特徴です。
そして日本国内よりも高いレバレッジを使用することができます。これにより、資金を活用することで取引の機会を増やすことができます。ただし、高いレバレッジを使用することでリスクも高まりますので、取引には注意が必要です。
手数料に関しても日本国内の取引所に比べ、低いことが特徴です。海外仮想通貨取引所では、maker手数料とtaker手数料の2つがあり、maker手数料は通常0%以下であり、taker手数料は0.1%程度です。
このように、仮想通貨は、ブロックチェーン技術を活用して、通常の通貨とは異なる取引方法を提供する新しい形態の通貨です。しかし、取引にはリスクが伴いますので、自己責任に基づいて取引をしてください。また、取引前には必ず情報収集を行って、リスクを最小限に抑え、取引をする上での知識を積んで、自己責任に基づいた自分のあった取引を行うことが良いかもしれません。
